本記事の概要
月初在庫があっても当月投入実績がない品目は、B/S上資産として計上されたままで、当月製造原価として費用化しません。投入済み未出来高（工程内在庫）は存在しない前提で言えば、実際原価計算の本質は総平均単価の費目別積上げによる投入品目の製造原価の計算と、自工程加工費の品目配賦です。
「投入済み未出来高は存在しない前提」ということは、工場で発生するすべての製造原価は、必ずどれかしらの品番に集約され、品番別製造原価（その品番が最上位である場合の製造原価）の合計額が工場全体の製造原価になるということを意味します。
費目別製造原価は前工程の費目別総平均単価との差額であり、費用が発生していない費目の総平均単価は前工程と同じになります。
実際原価計算によってなにはともあれ取得すべきものは品目別費目別総平均単価であり、これを元に受払実績から当月発生費用計算することができます。
また当たり前ですが当月製造原価の自工程加工費は投入品目ではないので総平均単価を元に計算できません。
ころがし法と積上法による製造原価算出
製造原価は三分法により「月初仕掛品＋当月製造費用－月末仕掛品」で算出され（会計と在庫の同期方法4種類）、前工程の製造原価を自工程の当月製造費用に振替えて三分法でマルチレベルに製品原価を算出することをころがし法（Rolling costing）といいます。
一方で実際原価計算では「投入品目の月次総平均評価額＋自工程発生費用」で算出し、材料から製品に向かって順番に総平均単価を算出し、「（総平均単価ｘ投入実績数量）＋自工程発生加工費」で各工程の原価を積み上げていくことを積み上げ法といいます。
ころがし法も積み上げ法も結果的には同じになるので、両者は同義で用いられることが一般的ではないかと思います。
総平均単価は以下の式で計算されます。
実際原価計算の特徴としては、月初在庫情報を加味して総平均単価で払出原価の計算が可能であることであり、自工程の生産品目の総平均単価が次工程への投入実績の単価に適用されます。
- 投入実績数量ｘ総平均単価
- 直接労務費（自工程発生原価）
- 製造間接費（自工程発生原価）
この合計が当月製造原価となり、これに月初在庫を加味して総平均単価を求め、さらに次工程への投入実績の単価として適用し、最終工程において製品製造原価となります。
当月製造原価と総平均単価の関係
当たり前ですが「製品製造原価を総平均単価を使って計算する」と言われるのは「製品の総平均単価ｘ製造数」ではありません。
何故なら製品の総平均単価は「月初製品在庫＋当月製品製造原価」を元に計算されるものであり、製品製造原価の後に算出されるものだからです。
つまり製造原価算出時に存在する総平均単価は、川下から川上に向かって総平均単価が計算される以上、投入品目の総平均単価だけになります。
総平均単価は費目別に算出され、次工程の投入品目の当期製造原価に費目別に反映されます。
- 直材総平均単価＝（月初直材＋当月直材）／（月初数量＋当月数量）
- 直労総平均単価＝（月初直労＋当月直労）／（月初数量＋当月数量）
- 製間総平均単価＝（当月製間＋当月製間）／（月初数量＋当月数量）
これらの費目別総平均単価も川上に行くにつれ累加されていきますが、自工程で費用が発生していない費目は、前工程の累加原価と同額であるため、費目別発生原価には計上されません。当月製造原価とは各工程の投入品目の発生原価を費目別総平均単価で評価するものです。
総平均単価の費目別積上げ計算
総平均単価の費目別積上げ計算ができれば、使用数量を掛けることにより、自動的に費目別の当月製造原価が算出できます。
当月製造原価と月初在庫金額があってはじめて総平均単価が算出され、総平均単価は次工程の投入実績評価額の基本となります。総平均単価による投入実績評価額と自工程加工費（配賦による）とあわせたものが当月製造原価となり、これを川下（材料）から川上（製品）まで繰り返していくと最終製品の製造原価ならびに総平均単価が求められます。
総平均単価は費目別に川下から川上に積み上げられ、前工程までの累加額との差額が自工程発生分の総平均単価になります。
