累加法で工程別かつ原価費目別に製造原価を把握

本記事のポイント

      • 勘定連絡図に沿って受払実績を管理するのが生産管理システムであり、原価管理システムで材料の総平均単価が算出できれば、累加法で工程ごとに加工費を積み上げることで、P/L作成に必要な当月発生材料費、当月製造原価、当月売上原価が算出できる。
      • 「月初仕掛品在庫+当月発生費用-月末仕掛品在庫」で算出される製造原価は「投入品の総平均単価x投入数量+自工程加工費」でも算出でき、工程ごとの原価費目別に分解したものが累加法になる。
      • 一次配賦を境に集計の単位が勘定科目から品目に変わり、配賦率は品目単位に設定すれば確実に原価費目別費用を計算できるが、重複するので一次配賦結果としての工程や製品Gやライン単位など、同じ配賦率を使用できる単位で算出すればよい。
  • 出庫数量ベースの材料発生費用が仕掛品への投入数量ベースの発生費用となり、仕掛品の生産数量ベースの発生費用が製品への投入数量ベースの発生費用となりますが、通常は材料や仕掛品は共通材として複数の製品に使われるため、自工程生産数量ベースの発生費用は次工程投入数量ベースの発生費用よりも大きくなります。

生産管理システムの受払実績から当月発生材料費を算出

P/L(損益計算書)上で売上総利益(売上-売上原価)を表示させるためには売上原価を算出する必要があり、売上原価(月初製品在庫高+製造原価-月末製品在庫高)を算出するためには製造原価を算出する必要があり、製造原価(月初仕掛品在庫高+当月発生費用-月末仕掛品在庫高)を算出するためには、当月発生材料費(月初材料在庫高+当月材料購入費用-月末材料在庫高)を算出する必要があります。

この財務会計の要望を実現するために月末の材料、仕掛品、製品在庫数量についての評価単価を算出する必要がありますが、Excelで計算するのは大変ということであれば原価管理システムの導入を検討することになります。

売上原価とは当月製品倉庫から出荷した(売れた)製品の原価であり、製造原価とは当月生産実績の上がった製品の原価であり、当月製品倉庫に入庫した製品の原価と言い換えることができ、材料発生費用とは当月材料倉庫から出庫した材料の原価であり、当月生産工程に投入した材料の原価と言い換えることができます。

いったん製造工程に投入されて加工費が積み上がった材料は「材料より大きく製品未満」ということで仕掛品(第一仕掛品+第二仕掛品+第三仕掛品)と総称されますが、自工程仕掛品製造原価とは当月自工程で生産実績の上がった仕掛品の原価であり、次工程に投入され投入数量ベースの仕掛品原価となりさらに加工費が積み上がります。

勘定連絡図に沿って受払実績を管理するのが生産管理システムだとすれば、直接材料費を初工程にて「総平均単価x投入数量」で算出し、それ以降の工程では自工程加工費を積み上げていくのが原価管理システムの累加法(Cumulative Method)です。

つまり生産管理システムから算出できるのは直接材料費と外注加工費という変動費のみであり、材料と仕掛品と製品の月初在庫数量を基点として、材料の当月購入実績と当月投入実績、仕掛品の当月生産実績と当月投入実績、製品の当月生産実績、当月出荷実績が1ヶ月分蓄積されたデータが、原価管理システムで変動費計算のために引き継がれます

  • 月初在庫
  • 当月購入実績
  • 当月投入実績
  • 当月生産実績
  • 当月出荷(売上)実績

製造原価は変動費(直接材料費や外注加工費)と固定費(加工費)から構成されますが、生産実績は変動費の計算のために必要なのであって、加工費(直接労務費と製造間接費)は会計システムから取得されます。

会計システムの加工費を工程ごとに積み上げる方法

会計システムの費用が原価管理システム上で工程別に加工費として積み上げられる流れの中での費用の集計単位は以下のように移ります。

  1. 工数集計システムで「何を何人で何分かけて生産したか」「何をどの機械で何分稼動させて生産したか」という品目別実際工数を取得し、品目に紐付くラインや製品グループごとに集計して一次配賦比率を設定します。
  2. 会計システムのG/L(General Ledger)から1ヶ月分の製造費用と販管費を勘定科目別に集計します。
  3. 勘定科目に集計された費用のうち一次配賦ルールが同じグループで配賦費用コードに集計して、1の一次配賦比率に基づいてライン・製品グループ等に一次配賦を行った後、新たに実際配賦用の配賦費用コードを振り直す。
  4. ライン、製品グループごとの費用を、配賦費用コード別に作業時間・製造数量・売上数量などの配賦方法区分で割ることにより、実際配賦率(1分あたりいくら、1個あたりいくら)を算出すると同時に、原価費目コードに実際配賦結果を集計します。

配賦率の基本的な考え方は「作業時間や生産数量の価値」に偏りのない品目をまとめる単位(工程・ライン・製品グループ)に費用を集計して、作業時間合計や生産数量合計で割ることにより配賦率を計算し、品目ごとの作業時間や生産数量に掛けなおすことで、品目別の製造費用を計算します。

  • 品目:配賦費用コードが品目の数だけ増え一次配賦用マスタの作成も大変なので、ラインや工程や製品グループなど、作業時間や生産数量で均等按分できる単位にまとめる。
  • 勘定科目:
  • ライン:発生する減価償却費は、そのラインで製造される品目を作るための稼働時間で按分し、品目別の減価償却費を算出。
  • 工程:作業時間が部門別に集計され、工程別に直接部門が分かれる場合。
  • 製品グループ:製造間接費は、その製品が属する製品グループの生産数量で按分し、品目別の製造間接費を算出。

配賦率を元に以下のように品目別の発生加工費が算出できます。

  • 直接労務費:実際配賦率(賃率)x工数
  • 減価償却費:実際配賦率x稼動時間
  • 製造間接費:実際配賦率x生産数量
  • 販管費:実際配賦率x売上数量

前工程の生産実績ベースの発生費用が自工程の投入数量ベースの発生費用となる

出庫数量ベースの材料発生費用が仕掛品への投入数量ベースの発生費用となり、仕掛品の生産数量ベースの発生費用が製品への投入数量ベースの発生費用となりますが、通常は材料や仕掛品は共通材として複数の製品に使われるため、自工程生産数量ベースの発生費用は次工程投入数量ベースの発生費用よりも大きくなります。

非累加法

材料や仕掛品が共通材でない場合には、当月発生材料費用または自工程生産数量ベースの発生費用は、その100%が次工程投入数量ベースの発生費用となり、製品の場合は生産数量ベースの発生費用(製造原価)の100%が、製品の入庫数量ベースの発生費用になります。

勘定連絡図に従って自工程発生費用が次工程投入費用として積み上げられていく累加法に対して、第一工程から第三工程までを一つの工程とみなして一気に製品製造原価を計算する方法が非累加法(Non-Cumulative Method)です。

つまり累加法は製品を工程別の原価費目コードの積み上げと考え、非累加法は製品自体の原価費目コードに各工程でかかった原価を集計してしまう方法です。