標準原価と実際原価を同じ仕組みで理解する 【一次配賦比率の計算、一次配賦、配賦率の計算、原価費目の積上計算という流れ】

本記事の概要

        • 勘定連絡図に沿って受払実績を管理するのが生産管理システムであり、原価管理システムで材料の総平均単価が算出できれば、累加法で工程ごとに加工費を積み上げることで、P/L作成に必要な当月発生材料費、当月製造原価、当月売上原価が算出できる。
        • 「月初仕掛品在庫+当月発生費用-月末仕掛品在庫」で算出される製造原価は「投入品の総平均単価x投入数量+自工程加工費」でも算出でき、工程ごとの原価費目別に分解したものが累加法になる。
        • 一次配賦を境に集計の単位が勘定科目から品目に変わり、配賦率は品目単位に設定すれば確実に原価費目別費用を計算できるが、重複するので一次配賦結果としての工程や製品グループやライン単位など、同じ配賦率を使用できる単位で算出すればよい。
        • 標準原価では事前に配賦率を計算して事前に準備された標準工数と掛けることで原価費目ごとの標準単価を計算するが、実際原価では一次配賦先に集計された金額を直接作業時間で割ることで原価費目ごとの実際単価を計算するので、配賦率(1分あたりいくら)や工数(1品あたり何分かかるか)は実績に応じて事後に決定される。
  • 出庫数量ベースの材料発生費用が仕掛品への投入数量ベースの発生費用となり、仕掛品の生産数量ベースの発生費用が製品への投入数量ベースの発生費用となりますが、通常は材料や仕掛品は共通材として複数の製品に使われるため、自工程生産数量ベースの発生費用は次工程投入数量ベースの発生費用よりも大きくなります。

原価管理システムの導入目的


財務会計のP/Lでは売上総利益から営業利益、経常利益、当期純利益の順番に利益を計算しますが、原価計算に関係する費用は、製造原価に販管費(Selling, General and Administrative)を積み上げた売上原価から内側の部分です。

  • 売上総利益=売上-売上原価

P/L(損益計算書)上で売上総利益を表示させるためには売上原価を算出する必要があります。

  • 売上原価=月初製品在庫高+製造原価-月末製品在庫高

売上原価を算出するためには製造原価を算出する必要があります。

  • 製造原価=月初仕掛品在庫高+当月発生材料費-月末仕掛品在庫高

製造原価を算出するためには、当月発生材料費を算出する必要があります。

  • 当月発生材料費=月初材料在庫高+当月材料購入費用-月末材料在庫高

この財務会計の要望を実現するために月末の材料、仕掛品、製品在庫数量についての評価単価を算出する必要がありますが、Excelで計算するのは大変ということであれば原価管理システムの導入を検討することになります。

変動費と固定費


売上原価とは当月製品倉庫から出荷した(売れた)製品の原価です。

製造原価とは当月生産実績の上がった製品の原価であり、当月に製品倉庫に入庫した製品の原価と言い換えることができます。

材料発生費用とは当月材料倉庫から出庫した材料の原価であり、当月生産工程に投入した材料の原価と言い換えることができます。

いったん製造工程に投入されて加工費が積み上がった材料は「材料より大きく製品未満」ということで仕掛品(第一仕掛品+第二仕掛品+第三仕掛品)と総称されます。

自工程仕掛品製造原価とは当月自工程で生産実績の上がった仕掛品の原価であり、次工程に投入され投入数量ベースの仕掛品原価となりさらに加工費が積み上がります。

製造原価は変動費と固定費(加工費)から構成され、生産管理システムから算出できるのは直接材料費と外注加工費という変動費のみです。

生産実績は変動費の計算のために必要であり、加工費(直接労務費と製造間接費)は会計システムから取得されます。

集計の単位が勘定科目から一次配賦を境に品目に変わる


原価計算は以下の順番で行われます。

  1. 数量と時間から一次配賦比率を計算する。
    • 生産計画を元に所要量展開を行った結果として得られる製造オーダ(製造予定数)、または製造実績数を、品群別またはライン別に集計し、配賦比率コード配下に組み込み、数量ベースの一次配賦比率とする。
    • 製造オーダ(製造予定数)に標準工数(能率)を掛けた予定直接作業時間、または実際直接作業時間を、品群別またはライン別に集計し、配賦比率コード配下に組み込み、時間ベースの一次配賦比率とする。
  2. 実際固定費または予算固定費を一次配賦比率で按分することで、品群別またはライン別に固定費が集計される。
  3. 品群別またはライン別固定費を、実際時間(予定時間)で割ることにより、費目別(直接労務費、減価償却費、経費など)の配賦比率(1分あたりいくら)を計算する。製造数量配賦の場合は配賦率=費目別1個あたり単価となるので、工数を掛ける必要はない。
  4. 品目別の1個あたり実際作業時間(標準作業時間)に配賦比率を掛けることで、品目1個あたりの費目別の実際単価(標準単価)が計算され、積上計算することで品目1個あたりの実際単価(標準単価)が計算される。

標準原価と実際原価における配賦率と工数の考え方の違い


配賦率の基本的な考え方は「作業時間や生産数量の価値」に偏りのない品目をまとめる単位(工程・ライン・製品グループ)に費用を集計して、作業時間合計で割り直して配賦率(賃率)を計算し、品目ごとの1個あたり作業時間(工数)に掛けることで、品目別の製造原価単価を計算します。

配賦率を元に以下のように品目別の1個あたり加工費が算出できます。

  • 直接労務費(時間配賦):賃率(1分あたりいくら)x工数(1個あたり何分)
  • 減価償却費(時間配賦):配賦率(1分あたりいくら)x稼動時間(1個あたり何分)
  • 製造間接費(数量配賦):配賦率(1個あたりいくら)
  • 販管費(数量配賦):配賦率(1個あたりいくら)

標準原価では事前に配賦率を計算して事前に準備された標準工数と掛けることで原価費目ごとの標準単価を計算しますが、実際原価では一次配賦先に集計された金額を直接作業時間で割ることで原価費目ごとの実際単価を計算しますので、配賦率(1分あたりいくら)や工数(1品あたり何分かかるか)は実績に応じて事後に決定されます。

累加法の考え方

生産管理システムにて勘定連絡図に沿って受払数量が管理され、原価管理システムにて製造原価(当月製造した品目原価)を計算しますが、まず初工程に投入された直接材料費を総平均法にて計算します。

  • 直接材料費=投入材料の総平均単価x投入数量

この直接材料費に加工費を足した仕掛品製造原価を、次工程の投入品目の発生費用と考えて、同じように次工程の仕掛品製造原価を総平均法にて計算します。

  • 投入した仕掛品の費用=投入仕掛品の総平均単価x投入数量

この投入した仕掛品の費用に加工費を足した仕掛品製造原価を、それ以降の工程でも投入品目として、繰り返していく方法を累加法(Cumulative Method=Rolling Costing)といいます。

出庫された材料の一部である出庫数量ベースの材料費が、仕掛品への投入数量ベースの発生費用となり、生産された仕掛品の一部である生産数量ベースの仕掛品費用が製品への投入数量ベースの発生費用となり、出荷された製品の一部である出荷数量ベースの売上原価となります。

通常は材料や仕掛品は、在庫となったり、共通材として複数の製品に使われたりするため、自工程生産数量ベースの発生費用は次工程投入数量ベースの発生費用よりも大きくなります。

非累加法

材料や仕掛品が共通材でない場合には、当月発生材料費用または自工程生産数量ベースの発生費用は、その100%が次工程投入数量ベースの発生費用となり、製品の場合は生産数量ベースの発生費用(製造原価)の100%が、製品の入庫数量ベースの発生費用になります。

勘定連絡図に従って自工程発生費用が次工程投入費用として積み上げられていく累加法に対して、第一工程から第三工程までを一つの工程とみなして一気に製品製造原価を計算する方法が非累加法(Non-Cumulative Method)です。

つまり累加法は製品を工程別の原価費目コードの積み上げと考え、非累加法は製品自体の原価費目コードに各工程でかかった原価を集計してしまう方法です。