VPS化とクラウド化で必要になる技術

インターネットやVPNを介してアプリケーションサービス、開発環境、インフラ環境などを利用するということです。これがサービス提供側からすると仮想化という大きな技術革新によって価格破壊を実現したものがクラウドの大きな特徴になります。 SaaS(Software as a service)もPaaS(Platform as a service)もクラウドサービスの形態の違いであり、システムをインターネット上で使うか、開発して使うかの違いです。

業務システムの処理で自動生成させる会計仕訳 【継続記録法と三分法では費用化(売上原価化)のタイミングが異なる】

会計システムでG/L(総勘定元帳)という場合、業務システムで発生した全仕訳を貸借に転記した蓄積データ自体を指す場合もあれば、これを該当月について全勘定科目出力したり、特定の勘定科目や期間でフィルタして出力する機能を指す場合もあります。 入金伝票・出金伝票・振替伝票入力などはGeneral Account(一般会計)の機能であり、これらをG/Lと総称してしまうと混乱が生じます。 業務システムでは、未承認の仕訳がG/L上にポスティング(借方をG/Lの借方へ、貸方をG/Lの貸方へ転記)され、一般会計の仕訳承認によりG/L上でステータスが承認済に変わります。

実際原価計算と標準原価計算の差異分析 【直接材料費(モノ)だけでなく直接労務費(人)と製造間接費(機械)も変動費のように扱う】

標準原価は直接材料費(モノ)・直接労務費(人)・製造間接費(機械)について固定費も変動費のように扱い、 材料費は価格差異と数量差異、労務費は賃率差異と作業時間差異、間接費は能率差異、操業度差異、予算差異に分析されます。 製造間接費は標準稼働時間(目標)、実際稼動時間、基準稼動時間(計画)ごとに変動配賦率と固定配賦率を掛けた理論値と実績製造間接費との差異を分析します。

原価管理システムの予算原価と会計システムの予算管理 【決算と予算という経理の仕事】

標準原価では製品生産予定(Production Plan)とBOMから予定生産数量(Manufacturing Plan)、予定生産数量と標準原価作業能率マスタから予定直接作業時間(Direct Operation Time)を計算し、製造間接費予算と予定生産数量から配賦率、直接労務費予算と予定直接作業時間から賃率を計算します。 会計システムのでは部門単位、勘定科目単位に予算を設定します。

在庫受払による原価振替と低価法による在庫評価替え 【三分法では棚差が製造原価に含まれるため販管費や特別損失に振替えることで売上総利益・営業利益・計上利益を正しくする】

決算時の売上原価算定を三分法で行っている場合では、他勘定振替による原価振替(仕損費・試作品費・冶具備品・棚卸減耗費)をしないと、損益(売上総利益>営業利益>経常利益)のいずれかのレベルで実情にそぐわない偏りが出てきます。 何故なら製造に無関係な原価を製造原価に含んでいたり、売れてない製品の原価が売上原価に計上されたりするからであり、本来なら会計上評価損として計上し、原価の振替をすべきです。

未着品勘定(In-transit)で船上在庫、仮買掛勘定(AP In-transit)でインボイス未着在庫を管理 【FOB契約の輸入、またはインボイスが遅れて到着する国内仕入で使用する一時勘定】

輸入契約の種類として主にFOB(Free on Boad)契約とCIF(Cost, Insurance, Freight)契約があります。 FOBは文字通り船積をもって送り側の義務が完了する最も一般的なインコタームズ(貿易取引条件)であり、この場合船上で既に受け側の資産となるため、受け側としては資産として計上しますが、いつでも消費または販売可能な自国倉庫の在庫とは区別したい場合に未着品として処理します。

会計システムにおける継続記録法と三分法の違い【継続記録法と三分法では費用化(売上原価化)のタイミングが異なる】

継続記録法では商品は仕入れたときに商品勘定というB/S科目となり、出荷のたびに商品勘定をマイナスして在庫と会計上の商品勘定残高をシンクロさせますが、三分法では仕入(費用)としてP/L科目に計上し、月初在庫はOpening Stock(費用)、実地棚卸結果に基づく月末棚卸評価額はClosing Stock(費用)に振替え、この3つから売上原価を算出します。

システム上の会計と在庫の同期方法 【勘定連絡図】

勘定連絡図を見ると、P/L上で売上-売上原価が売上総利益であり、売上原価は月初製品+当月製造原価-(他勘定振替+月末製品)である。当月製造原価(COGM)は月初仕掛品+当月製造費用-月末仕掛品であり、当月製造費用は材料費+製造労務費+製造経費から成る。詳細は6. 原価管理システムとはから。ちなみに売上総利益から販管費を差し引いたものが営業利益であり、営業外収益費用を考慮した後が経常利益になる。